いよいよ2020年の大晦日、皆さまには今年も大変にお世話になりました。

1年間、本当にありがとうございます。

茶碗や鍋の汚れが洗剤を使っても取れない場合でも、白いスポンジに水を含ませてこすると「あら不思議」、綺麗に汚れを取ることができます。

なぜ、水を付けるだけで汚れが取れるのでしょうか？

ということで、商品名「激落ちくん」をネットで調べてみました。

以下、激落ちくんの紹介（レック社が販売）・・・・・・・・・・
水だけで汚れが落ちる、洗剤入らずの魔法のスポンジとして1999年に誕生。
洗剤を使わず、水だけで汚れを落とす使い捨てクリーナーで、軽くこするだけで汚れが簡単に落とせます。激落ちくんの材質であるメラミンフォームはメラミン樹脂をミクロン単位で発泡させた硬度の高い骨格構造をしているので、この非常に細かい無数の網の目でしつこい汚れを水だけで簡単にかき取ることができます。・・・・・・・・・・

「スポンジが、拡大写真のような無数の網の目になっているのがポイントなんですね」

「なるほど・・・・！」

激落ちくん

最近、近くにあった駐車場を更地にして工事をし出したので、何ができるのかなと工事現場に貼り付けてある案内板をみたら、「セブン-イレブン」だったのでビックリ！

自宅近所にセブン-イレブンが5店舗ありますが、近くの既存店から１２０ｍしか離れていません。

店主は利益を出そうと一生懸命に努力しているのに、親会社はなぜ新規店を出すのでしょうか？

素人考えですが、お店を出店すればロイヤリティや利益が入るので売上が上がる・・・かな？

「自分さえ良ければ良い」という経営方針？？

セブン-イレブン・ジャパンの経営理念の「創業の理念」に「共存共栄」と書かれてありましたが、とっても違和感を感じます。

そう思っているのは私だけではないのではないでしょうか？

下記は、セブン-イレブン・ジャパンの経営理念の抜粋
セブン-イレブン・ジャパンの経営理念の抜粋

テレビでペットボトルに入ったミネラルウォーターを飲んでいるシーンがありました。

そういえば高校生の頃（45～47年前）の頃、水は水道水を飲むのが当たり前だったので、外国では買う物ということがピンとこない時代でもありました。

日本ではいつから水は買う物になったのでしょうか？

調べてみたところ、日本ミネラルウォーター協会HPに「日本のミネラルウォーターの歴史」なる資料が掲載されていました。

これによると1993年（平成05年）日本経済新聞に「エビアンミニボトルを革製ホルダーに入れて持ち歩く若者のファッション」という記事が紹介されてから500mlペットボトルの消費が増加したと書かれてありました。

今から27年前あたりから「水は買う物」ということが、当たり前になっていったのでしょう。

なるほどねぇ！！

1868年（明治  1年）「横浜・神戸の居住地の外人用」で販売開始
1929年（昭和  4年）メジャーホテル用に富士ミネラルウォーター販売開始
1967年（昭和42年）ウィスキー水割り用（業務用）販売開始「第1次・水の時代」
1972年（昭和47年）日本ミネラルウォーター協会設立
1982年（昭和57年）家庭用ミネラルウォーター第2次水の時代（PETボトル登場）
1983年（昭和58年）六甲のおいしい水の瓶詰・販売開始
1989年（平成01年）山崎の天然水・南アルプスの天然水瓶詰・販売開始
1990年（平成02年）安曇山水の瓶詰・販売開始
1993年（平成05年）日本経済新聞に「エビアンミニボトルを革製ホルダーに入れて持ち歩く若者のファッション」が紹介されてから500mlペットボトルの消費が増加。
2001年（平成13年）国内生産数量100万KL突破
2008年（平成20年）200万KL突破　　
2015年（平成27年）300万KL突破　
2019年（平成31年）369万KL　　

ミネラルウォーター類 国内生産、輸入の推移

図は東洋経済オンライン編集部が2020/04/17に発表した｢正社員を減らした企業最新500社ランキング」のトップ５。

世界に名だたる企業がづらり！

上場企業は給料や福利厚生が充実しているかもしれませんが、株主に利益配当を出す義務を課せられているので、いざ赤字になった際の株主総会では次年度の経営計画を示さなければならない。

そんな時の経費削減の目玉が人員削減となることをリクルート中の学生には説明しています。

ちなみに東洋オンライン2016年4月の発表では1位がP社、なんと5年間で正社員を減らした人数が130,502人！！！

驚くべき数字にビックリ！

実名入りを知りたい方は「正社員を減らした企業　最新500社ランキング」で検索！
正社員を減らした企業5社

2019年度版中小企業白書に掲載されていた表の数字を元に計算してみると、

1999年に485万社あった企業（大企業＋中規模企業＋小規模企業）が2016年には359万社と、17年間で126万社も減少。

1年平均では74,118社の減少になるので、日本から企業が無くなるのは単純計算で（359万社／年÷74,118社）48.4年後の2069年となります。

いかに生き残れるかを真剣に考えなければいけません。

企業規模別企業数の推移

今までは「ミレニアル世代」を意識していたのが、これからが「Z世代」にいかに興味を持ってもらうかが大事だと。

ミレニアル世代は1981年以降に生まれ30歳代後半まで、Z世代は1996年から2014年までに生まれた世代。

新卒求人をする場合、Z世代が対象だということを意識することがとっても大事なことだということに気がつきました。

・・・・気がつくのが遅いって？（汗）

皆さま、ミレニアル世代とZ世代って、ご存知でしたか？

ミレニアル世代とは・・・・・・・・・・
ミレニアル世代は、1981年以降に生まれ、2000年以降に成人を迎えた世代のこと。日本だと20代前半から30代後半くらいの年齢の人々を指し、ミレニアルズと呼ばれることもある。
ミレニアル世代はインターネットが当たり前の時代に育った世代（デジタルネイティブ）である。学生時代からスマートフォンを使いこなし、ツイッターやフェイスブック、インスタグラムなどのSNS利用にも積極的。
 2014年に行われた世界経済フォーラムで大きく取り上げられ、現在は消費行動やライフスタイル、価値観などが他の世代とは異なるとして注目されている。1980年代から2000年代までに生まれた「Y世代（ジェネレーションY）」とも同義に扱われることが多い。

「ジェネレーションZ（Z世代）」とは・・・・・・・・・・
1996年から2014年までに生まれた世代を指す言葉。
・デジタルネイティブである。
・プライバシー保護の意識が高い。
・音楽をオンラインで大量に消費する。
・ブランドではなく本質に価値基準を置く。
・オンタイムで仲間とコミュニケーションをとる。
・企業家精神が旺盛。
・9.11を経験しているため、社会課題への意識が高い。
ジェネレーションZという表現が生み出されたアメリカでは、2020年の大統領選挙の選挙権保持者のうち10人に1人がZ世代で構成されており、今後一層、彼らの社会的影響力が強まっていくと予想されている。

https://note.com/より